事業改善への活用

・事前アンケートの結果から、支援対象者の状態を把握することで、支援プログラムの設計に有益な情報を得ることができる(例:「生活自立」の項目が弱いので、生活自立を促すプログラムを提供するなど)

事前・事後アンケート結果を比較することで、事業者は、予定していた支援プログラムの効果が支援対象者に現れているか効果検証を行うことができる。また、その結果をもって、次のプログラムを検討するのに有用な情報を得ることができる。

「自己評価」と「他者評価」が著しく異なる場合、支援対象者が自らの状態を正しく認識できていない可能性が考えられる(極端な楽観主義や自信過剰、または、極端に自己肯定感が低いなど)。これらは、支援プログラムの設計に有益な情報となる。